精子濃度は減少していないという説明でなるほどと思ったのは次のものである。精子濃度は地域による差が大きい。同じ地域で考えると減少していない。1940年ごろの精子濃度が高かったのはニューヨークのデータが主だからである。ニューヨークだけ比較すると現在も精子濃度は高く減少していないという。２３）　どうして地域差が生じるか。気温が低い地域では精子濃度が高く、気温の高い地域では低くなる傾向があるようなので、気候の差が原因ではなかろうか。精巣（睾丸のこと）が体外にあることを考えると自然な解釈のように思える。

　米国における乳がんの発生率は、一見増加しているように見えるが、死亡率は横這いである。がん検診の普及と検診技術の向上で見つける必要のないがん、放置しておいても死に至らないがんを発見したにすぎないという見方がある。もちろん乳がんを早期に発見し、治療効果があらわれた結果であるという見方もできる。前者が正しいと結論されている。２４、２５）　また、乳がんの発生率と女性の血液中のＰＣＢ、ＤＤＴ濃度との関係についての疫学調査がいくつか行われているが、はっきりした結論は得られていない。２６）

イ）日本人の正常男子のものと思われる精子濃度については次のとおり５例報告されている。単位は百万/mL、括弧内は報告年である。57.6(1953)２７）、48(1957)２８）、106(1982)２９）、70.9(1984)３０）、78(1995)３１）。

ロ）最も重要なのは1984年の次の報告である。３０）　1975年〜1980年に、健康な自衛官 254人より精液の提供を受けた。無精子症の１人を除く253人の平均精子濃度は 70.9百万/mLであった。これらの自衛官の年齢は18〜36才であるが、年齢による精子濃度の差はみられなかった。同じ研究グループが1995年に次の報告している。３１）　1985年〜1993年の間に83人の精液を採取した。この83人と先の報告の253人をあわせた平均精子濃度は78百万/mLであった。年齢による差がみられなかったこと、及びその後の追加調査でも減少傾向はみられなかったことから、日本人の精子濃度は減少していないといえそうだ。

ハ）その他の興味ある報告内容として、次の２つを紹介しておきたい。２９）

　なお、マスコミ報道では「私の調査では精子濃度は減少している」という趣旨の発言をしている先生がおられる。３２、３３）　これらの先生方には研究報告書としてまとめて発表するようお願いしたい。貴重なデータになると思うので。

イ）日本女性の乳がんによる死亡率は表5.2に示すとおり欧米の 1/4〜1/5と低い。また、前立腺がんによる死亡率は日本人は米国人の約 1/7にすぎない。ただし、欧米と異なり日本では乳がんも前立腺がんも死亡率は年々増加している。３４、３５）

ロ）日本の女性の乳がんの死亡率が低いのは、脂肪の摂取量が少ないことなどの食生活の差が主な原因とみられている。３５）　逆に、乳がん、前立腺がんの死亡率が増加傾向にあるのも食生活の西洋化にあるのであろう。

　

表5.2 がんによる死亡率の国際比較　（人口１０万対）

　

ハ）日本人は植物エストロゲンを多量に含む大豆をたくさん食べることも乳がんの死亡率の低いことに影響しているらしい。 エストロゲンは乳がんの原因になるといわれているのに、植物エストロゲンは乳がんの発生を防ぎ、 更年期障害の症状を軽減する効果があるというのはおもしろい。植物エストロゲンがエストロゲンレセプターに結合すると、 作用の強い内因性エストロゲンが結合するじゃまになるので乳がんを防ぐ。 また、植物エストロゲンの弱いエストロゲン作用が更年期障害の症状を軽くすることになる。 ３６、３７）

　1970年代前半には、原因が必ずしも明らかでない野鳥の大量死、ハゼの奇形、骨曲がりなどの異常魚がみられたが、その後は減少、もしくはみられなくなっていると思われる。 ３８、３９、４０）

　有機スズ化合物は1990年に化審法で第一種および第二種特定化学物質に指定されており使用の禁止、または厳しい制限を受けている。さらに行政指導や業界自主規制により現在では全面的に使用禁止になっている。 その結果、環境庁の水質モニタリング結果では全国平均値で1990年の8.8ng/Lから1995年の2.5ng/Lに低下している。「規制の効果で、広島県の瀬戸内海にも絶滅状態だったイボニシが復活してきたことが昨年確認できました。」という報道もある。 ４１）

　しかし、ＴＢＴは分解性であることを考えるともっと速やかに低下すべきであること、魚介類中のＴＢＴ濃度の低下はわずかであること、 現在でもイボニシにインポセックスが生じていることから依然として問題であることは確かである。　全面的に使用禁止にしているのは日本だけで、欧米では船長２５ｍ以上の大型船では使用が認められている。 日本以外の東アジア諸国では規制されていないという。４２）　マスコミにお願いしたいのは、なぜもっと速やかに濃度が低下しないのか、 低下させるためにはどうしたらいいかを追求することである。ＴＢＴが原因でインポセックスが生じているというだけなら８年前に報道できたはずだ。なぜ外国ではＴＢＴを全面禁止にしないのか、代替品による環境汚染はないのかも知りたいものだ。

　多摩川のコイにはメスが多く、精巣が正常に機能していないという研究について考えたい。英国で下水処理施設の排水溝の下流で魚のメス化が生じていると問題になっている。 初めは経口避妊薬に使われる合成エストロゲンであるエチニルエストラジオールと羊毛洗浄に使われる界面活性剤の分解生成物であるノニルフェノールが原因ではないかと疑われた。 確かにテレビで放映されるエア川の例ではＮＰの濃度が最高180ppbもあったこと４３）、 魚に影響を与えるであろうＮＰの濃度は 10ppb程度であることからＮＰが原因であったのであろう。

　しかし、その後の英国環境庁の調査では、全国的にみると、ヒトの女性の尿に含まれる女性ホルモンそのものが主たる原因であると結論されている。１４）　 英国で長年この研究を行ってきたジョン・サンプター氏は次のように反省の弁を述べている。「結果はこうなるはずだという先入観を持ってはいけないというよい例だ。」４４）　 日本は人口密度が高いから女性ホルモンそのものが原因である可能性がさらに高い。このところを調査しないと問題の解決には近づけない。

　日本でのＮＰの濃度は多摩川のコイ研究グループが測定している。その結果では多摩川で0.029〜0.058ppb、隅田川で0.071〜0.51ppbで十分に低い。４５）　 しかしながら、測定点数も測定地点も少ないのでこれだけで問題なしとはいいいきれない。環境庁で全国規模での測定を是非お願いしたい。その際、女性ホルモンも同時に測定していただきたいと思う。　

　ＢＰＡ濃度については1996年度の環境モニタリング結果が発表されている。これによると、測定検体数148のうち検出限界（0.01ppb）以下が107、他は0.01〜0.268ppbである。４６）　 水生生物に影響を与える濃度は100ppb以上と推定されるので、問題ないことが確認されたと考えて差し支えないだろう。

　しかし、「同じ個体が卵巣と精巣とをもっているタイプはメスオス同体といい、かなり広い範囲の魚に見られます。メス先熟型メスオス同体は性転換を行い、若年ではメス、年を経るとオスとなります。マダイはこのタイプに属します。 メス先熟では大きなオスが多数のメスを独占して子孫を増やそうとする方向に進化したグループと思われます。」４７）とあるように、正常な現象であったものと思われる。

　魚の世界には不思議なことが多い。遺伝子的にはオスであっても、孵化直後に過剰の女性ホルモンに暴露されるとメスになる。ギンブナのようにメスしかいない魚もいる。４７）　 研究は正常な状態を知ることから始めなければならない。

チ）複数の環境ホルモンによる相乗効果によって、単独の場合よりも百倍から千倍の効果を出すという報告は、報告者自身によって否定された。４８）

　

7. 各種エストロゲン摂取量の比較

　各種のエストロゲン様物質の摂取量の比較結果を表7.1に示す。これからＢＰＡの摂取量は食事から摂取している植物エストロゲンの 1/100,000 にすぎないこと。また、流産防止用ＤＥＳはいかに大量に投与されていたかがわかるであろう。

　

表7.1 各種エストロゲンの摂取量比較

　

　この比較についてはすでに S.Safe が行っているが４９）、私なりに改良したものである。 それぞれの作用の強さを補正した後の摂取量には採用したデータの信頼性から１桁程度の誤差が考えられる。比較する場合には合計２桁の誤差が生じている可能性がある。しかし、大勢には影響ないと考える。